会社に勤めるサラリーマンは「どうやったら自分の給料が上がるのだろうか?」と考えています。
特にご家庭を持たれると大きな悩みになります。
そしてセンシティブな問題なので、上司や社長に直接質問することをためらってしまいますね。
結論から言えば、同じ時間働いていても自分の給料を上げる方法は「会社からの自分の評価を上げて、なおかつ会社の業績が上がること」です。
法律などの外的要因を除いて、このことができれば給料は上がります。
この考えのない会社は社員を雇用してはいけない会社だ、と断言できます。
会社からの評価は、はっきり形にあるとすれば評価制度で決まり人事考課結果で大きく左右されます。
人事考課表は直接の上司が一番初めに作成します。
評価制度がない場合の会社では、各自の評価結果は、悪く言えば社長が「ノリと勢いで」決めます。
評価の結果、全員分の評価順位と相対的差異がわかります。
そして評価期間の業績結果を考えて個々のメンバーの「給料をいくらにするか」を検討します。
だいたいこんな感じで決まりますから、ファーストタッチにある上司からの評価結果はとても重要です。
会社で働くサラリーマンは、会社の精一杯の努力でどれだけ高い給料をいただいていても「自分の給料は安い」と思っています。
他の会社ではもっとたくさんもらっているサラリーマンがいることを知っているからです。
また「自分の給料は安い!」と言っているメンバーに人事担当者が社内、社外の説明をして、その場では納得しても半年もすぎれば「自分の給料は安い!」と言っているものです。
その場合は2回までは説明をしましょう。
社員を評価して給料を決める目的は「社員の活性化」です。
そのためには「何を達成すれば褒めるのか」を会社として個々の社員にはっきり示す必要があります。
その具体的な文書が人事考課表に現れているはずです。
目標管理制度や「1対1面接」などを実施している会社では、人事考課表を軸にした運営をすると、現場での業務が減るのでオススメです。